安全性＝支払能力を見るには、短期では流動比率、当座比率、現預金比率が代表的。長期では、自己資本比率、固定長期適合比率が基本的な指標である。

安全性＝支払能力
企業が収益をあげ、経営を継続していくには、資金調達ができ、支払いができなければならない。安全性とは、この支払能力をいう。
静的安全性とは、ある時点において、支払義務に対して支払手段となっているものをどれだけ持っているかということである。

短期的支払能力を表わす指標
短期的な支払能力を見るものとして代表的なものは、流動比率である。
ただし、この比率は、たとえば、不良棚卸資産が過大なときは、見かけ上、よい数字になるから、これを補うために、次の当座比率も合わせて見る必要がある。
また、現預金比率も、流動比率の補助比率である。
これらの比率は、高ければ高いほどよいのであるが、通常、流動比率は１５０％、当座比率は１００％以上あれば、まあよい、ということである。

長期的支払能力を表わす指標
まず、自己資本比率が基本である。この自己資本比率は、単に長期的支払能力の指標というよりも、むしろ、企業の基本的体力の指標ともいうべきもので、基本的体力があれば、当然長期的支払能力は申し分ないというべきである。
この比率も、高いほどよいのであるが、４０％以上であることが望ましいとされる。
固定資産は、投下資本の回収が長期にわたるから、自己資本や長期借入金等によるべきである。
過大設備投資等がないかは、長期の支払能力に大いに関係がある。それをみる指標には固定長期適合比率がある。
この比率は、低いほどよいのであるが、１００％以下でなければならない。
なお、同じ指標として、固定比率というものもあるが、通常、固定長期適合比率が使われる。

動的安全性分析
動的安全性とは、一定期間の支出に対して、どれだけの収入があるかということである。すなわち、資金の収支そのものを見ようというものである。

資金の収支
単に、収入項目と支出項目を比較してもあまり意味がない。収入と支出を、その性格により、経常収支と、経常外収支、財務収支に分解して比較する必要がある。
ここでいう経常外収支とは、決算関係の支払い、固定資産の取得や売却、関係会社等に対する投資等の収支である。
財務収支とは、増資や社債発行や償還、借入金の借入や返済、手形の割引等の収支である。
この性格の違う収支を、正確に分けて、あるいは総括的に見るには、資金運用表や資金移動表分析によることになる。

経常収支
経常収支とは、企業の営業活動による基本的収支である。
収入には、売上代金回収による売上収入と受取利息等の営業外収益があり、支出には原材料や商品の仕入代金の支払い、人件費、その他経費等の支払いや、支払利息等の営業外支出がある。

経常収支比率の求め方
経常収支比率は次の算式で求める。
経常収支比率は、１００％以上が望ましい。１００％以下だと経常収入で経常支出を賄えないことを意味し、一時的な原因がある場合はともかく、一般に３期連続して１００％を割ると危険状態といわれる。
なお、経常収支比率を見る場合に注意するのは、経常収入は投売りして換金を図ると一時的に多くなる、という点である。
経常支出は、支払手形の期日を延ばすと、一時的に少なくなる。同時に、売掛債務、棚卸資産や買掛債務について回転期間を検討する必要がある。

著者
八田　数夫（経営コンサルタント）
監修
税理士法人Ａ．Ｉブレイン
20１3年3月末現在の法令等に基づいています。