定時株主総会の普通決議を経て、自己株式1万株を800万円で取得し、普通預金から支払った。

借方		貸方
自己株式	8,000,000	普通預金	8,000,000

会社法では、一定の要件（分配可能額の範囲内という限度等）を満たす場合、自己株式を取得することができます。貸借対照表においては、純資産の部から控除される形で（純資産のマイナス）表示されることとなりました。 自己株式の取得を、株主総会（定時でも臨時でも可）の決議による場合、[1]取得する株式数、[2]取得価額の総額、[3]取得することができる期間（最長1年間）を定めておかなければなりません。