事務所の模様替えに際して、次の備品を取得し、現金で支払った。

1. 応接セット　310,000円（消費税等別途）
   A）テーブル90,000円  B）いす２脚70,000円×２  C）長いす 80,000円
2. カーテン　320,000円（消費税等別途）
   A）応接室　90,000円  B）総務事務室　90,000円  C）男・女 更衣室　70,000円×２

	借方		貸方
1.	備品 仮払消費税等	310,000 31,000	現金	341,000
2.	消耗品費（備品） 仮払消費税等	320,000 32,000	現金	352,000

耐用年数が１年以上で、経営目的に使用される工具・器具・備品にこの勘定科目を使います。一般的には、税法の基準である取得価額が10万円以上の資産であるか否かによって判断し、10万円未満の備品等は、消耗工具器具備品費または消耗品費として、取得した時点で費用化することができます。
この10万円以上であるか否かは、通常、1個、1組または1そろいごとに判定します。したがって、(1)の場合、応接セットは、上記の組み合わせで１セットとして取引されますから、固定資産として計上し、減価償却で費用化することとなります。(2)の場合、各部屋ごとにその資産としての効果を発揮するわけですから、合計額ではなく、各部屋ごとに判断し、消耗品費として処理します。もちろん、資産計上し、減価償却することも可能です。