当社（暦年決算）は、前期中（平成24年4月1日以後）に取得した車両運搬具（取得価額300万円、償却累計額60万円、耐用年数6年、定率法による償却率0.333）の減価償却費を、税法の限度額まで計算する。

借方		貸方
減価償却費	799,200	減価償却累計額	799,200

（3,000,000円－600,000円）×0.333×	12月	＝	799,200円
	12月

◎定率法による計算
定率法は、取得価額から、すでに計上した減価償却費を控除した額（帳簿価額）に一定の率を乗じて計算しますから、減価償却費は、取得当初は償却費が多く計上されますが、毎年、その額が逓減していく償却方法です。
この定率法による減価償却費の計算式は、期中取得の場合、

取得価額×償却率×	併用開始からその事業年度末までの月数
	12月

となり、前期以前の取得の場合は、以下により計算します。

（取得価額－償却費の累計額）×償却率

◎2度の改正
2度の改正により償却率に大きな見直しがありました。たとえば、法定耐用年数6年の場合、平成24年4月1日以降に取得した減価償却資産は、0.333となっています。これは200％定率法といわれ、定額法の償却率（0.167）に200％を乗じて計算された償却率です。
0.167×200％＝0.334⇒0.333