1. 営業用の車両に給油し、5,500円を現金で支払った。
2. 営業用の車両の車検を受け、159,930円（内訳：重量税63,000円、自賠責保険料27,630円、車検代行手数料16,500円、整備および部品代52,800円）を小切手で支払った。

	借方		貸方
1.	車両費 仮払消費税等	5,000 500	現金	5,500
2.	車両費（非課税） 車両費（課税） 仮払消費税等	90,630 63,000 6,300	当座預金	159,930

1. 車社会を反映して、車両に関係する取引を車両費や車両・燃料費という勘定科目で処理することが一般的かと思われます。
   もちろん、燃料費、動力燃料費等の勘定科目を使うこともあります。ただし、運送業の場合や、工場等の製造や建設業における工事等に係る車両や燃料の取引がある場合は、販売費・一般管理費に係る車両の取引とは区別しておく必要があります。
2. 車検に関しても重量税や自賠責保険料をまとめて車両費として処理します。
   もっとも、重量税は租税公課、自賠責保険料は保険料と処理して間違いということではありません。大切なのは毎期継続的な処理を行ない、各期の比較ができるようにしておくことでしょう。

●消費税のポイント
(2)の場合、一つの取引の中に、課税・非課税の取引が混在しますから注意が必要です。勘定科目を補助科目で分けておくのがわかりやすいと思います。