付加価値分析でもある生産性分析は、まず控除法か集計法によって付加価値を計算することから始まる。これを従業員数で割った労働生産性などの指標で、付加価値を分析する。

生産性分析＝付加価値分析の特徴
生産性とは、投入と産出の効率をいうのであるから、たとえば、１人当り売上高も、労働という投入に対する売上の産出を意味する、労働生産性の一種ともいえる。
しかし、分子の売上高には、前給付価値（他の企業の労働生産物である外部購入価値）も含んでいるから、その企業の労働生産性は「売上高」でよいのかという疑問が生じざるを得ない。
したがって、生産性分析は、「付加価値」という概念を使うわけである。
生産性分析が、付加価値分析であるといわれるゆえんである。

付加価値の計算法
付加価値とは、企業が外部から買った外部購入価値（原材料や仕入商品など）に生産活動や販売活動によって、付け加えることができた価値のことである。
損益計算書の売上高は、外部購入価値と付加価値の部分とに分けられる。
売上高＝外部購入価値＋付加価値
それでは、付加価値はどのように計算されるのであろうか。
それには、控除法と集計法の２つの計算方法がある。


付加価値の実務上の計算法
上記の控除法は生産国民所得であり、集計法は分配国民所得に対応するといえる。
しかし、経営分析で付加価値を定義どおり、実際に計算するのはきわめて面倒である。
実務では、次の２つのどれかを採用してよい。
１．前記の控除法による。明確な外部購入価値だけを差し引く。
２．損益分岐点分析における、限界利益を付加価値とみなす方法をとる。

付加価値分析
労働生産性は、従業員１人当りの付加価値である。

また、労働生産性は、「従業員１人当り売上高×付加価値率」でもある。

上記から、労働生産性は、従業員１人当り売上高を増やすことによっても、付加価値率を上げることによっても、高くすることができるわけである。
次に、労働装備率と設備生産性は、労働生産性と設備の近代化、自動化との関係を見るものである。

このような見方で、労働生産性をみると、労働整備率が高いほど、また設備生産性が高いほど労働生産性は高い。

設備生産性を向上させるには、付加価値率を高めるか、現在の設備を効率よく使って稼働率を上げるかにかかっている。

人件費を分析する労働分配率
付加価値分析では、付加価値のうちどれだけが人件費として労働に分配されたか、また支払利子として他人資本に分配されたか、さらには利益として自己資本に分配されたかを見る。とくに、人件費に対して何％分配されたかという労働分配率は重要である。

労働分配率は人件費率と付加価値率に分解できる。

したがって、人件費率が低くても付加価値率が非常に低い場合、逆に付加価値率が高くても、人件費率が非常に高い場合には、労働分配率は高くなる。
そのため、人件費率と付加価値率を見ると、なぜ労働分配率が高い（または低い）か、またなぜ高く（または低く）なったのかがわかる。
労働分配率は、１人当り人件費と労働生産性に分解できる。

この式は、次のように変形できる。

１人当り人件費は、労働分配率が高ければ高く、付加価値率が高ければ高いほど高い。

著者
八田　数夫（経営コンサルタント）
監修
税理士法人Ａ．Ｉブレイン
2013年3月末現在の法令等に基づいています。